本来は食べられるのに、売れ残りや期限切れなどで破棄されている食品を減らそうという意識が、世界的に高まっています。日本でも昨年、食品ロス削減推進法が成立し、流通業界や外食産業では廃棄を減らす取り組みが始まりました。
　しかし、農作物の産地で遭遇する「もったいない」と心が痛む場面への対策は、ほぼ手つかず。
例えば、価格が下がりすぎて出荷用の段ボール代金すら賄えず、収穫を諦めたキャベツやレタスの畑。
人手がなくて落果するにまかせざるを得なくなったみかんやももの果樹園など。
各産地では需要と供給をある程度見込んで栽培計画しているのに、異常気象の影響で計画が狂い、収穫が一時期に集中することもしばしば。
結果、破棄される作物が増加する現象も起きているのです。
健菜のような契約栽培は、産地でのロスを減らす有効な方法ですが、これからは、国をあげて、広い視野で、余った作物の生かし方を考えていく必要があると感じています。